2018.07.23
がん発見がうっかり見過ごされる現場の実態｜主治医に「大丈夫」と言われても油断できない
主治医が診療で病気をうっかり見落としてしまうケースが存在する（写真：Fast&Slow／PIXTA）
最近、胃腸の調子が悪い。あるいは、検診で精密検査を受けろと言われた。いろいろな理由で胃や大腸の内視鏡検査を受けた方も少なくないと思うが、後日、検査結果を聞きに、外来を必ず受診しているだろうか。
実は、主治医の「病理診断結果の確認漏れ」により、病気が放置されることが問題となっている。公益財団法人日本医療機能評価機構からも、医療機関宛てに注意喚起がなされている。
主治医が内視鏡検査を行い、病理診断報告書も出ていたが、患者が来院しなかったため、カルテが一度も開かれないまま時間が過ぎ、別の医師が2年前の病理診断報告書で「悪性」の所見が出ていたことに気づいた、というような事例が報告されている。
チェック体制が整った病院であれば対応できる
がん治療の遅れは、命にかかわる。病理診断報告書の確認忘れはゆゆしき事態である。いったいどういうケースでそのようなことが起こりうるのであろうか。
筆者のもとには普段、患者のガラススライド標本が届く。それを見て「最終診断」を下すのが病理医の仕事なわけだが、稀に、内視鏡検査を行った主治医が、がんをまったく疑っていないケースに出くわす。
あるとき、胸焼けを主訴とする40歳男性の標本が届いた。ガラススライドの上に載っている数ミリ大のサンプルを見ると、少し赤みの強い粘膜の部分から「生検」と記載されている。「生検」とは、患部の一部を切り取って顕微鏡などで調べる検査を指し、内視鏡検査では病変が確認された場合に行われる。
これらを確認したうえで、筆者が顕微鏡を用いてサンプルの組織を詳細に観察すると、がんであることがわかった。だが、主治医の見立てでは「胃炎」となっていた。
このようなケースは、筆者の勤める病院では、主治医に直接、電話で連絡することにしている。主治医の見立てとは別に、がんと病理診断された場合には、患者に早急に電話連絡するといった対応も取られている。
内視鏡検査が終わった後に、主治医が患者に「うん、大丈夫そうですよ」などと言ってしまっているケースも想定され、安心した患者が病理診断の結果を聞きに来ないという可能性もある。
ただ、その場合も、チェック体制をきちんと整えている病院であれば、定期的に病理診断を主治医が確認する検討会などが開催されている。
患者側も｢確認漏れ｣に気をつけよう
しかし、スタッフが不足している医療機関では、そういったチェック体制が十分に機能していない可能性がある。また、病理医が不在で、病理診断を検査センターに外注している病院では、病理医からの注意喚起の連絡もないのがほとんどである。
このように、思いがけない悪性の診断というのは、どうしても医療の現場では起こりうる。もちろん、前述したように、確認漏れがないように連絡や確認の体制を整備し、医療スタッフ同士がしっかりとした連携を取る必要があることは言うまでもない。
しかし、そういった体制が100％機能しないことも不幸にして起こりうる。
いくら検査の技術が進歩しても、病気が早期であればあるほど発見が難しい。仮に今後、AI（人工知能）が診断をサポートするようなことになっても、想定外の事態を100％なくすことは不可能であろう。
よって、治療を受ける患者側も、常にこの想定外の事態は頭の片隅に置いておくことは必要であろう。せっかく早期で見つかった病気を確認漏れで進行させてしまうのは、なんとしても避けなければならない。
面倒でも後日あらためて外来受診を
病気の最終診断は、病理診断である。
画像診断は、病気の細胞そのものを観察しているわけではないので、最終診断とはならない。内視鏡による観察も病気を「肉眼」で観察しているけれども、ミクロのレベルで細胞を確認しているわけではないので、最終診断とはならない。
病気の細胞を直接、顕微鏡を使ってミクロレベルで観察して診断を下す病理診断のみが、最終診断となるのである。このことを知っておくことはとても大切である。
精密検査を受けた際は、病気の部分を直接採取する病理検査が行われたのかどうか、主治医に確認することをお勧めする。
また、その病理検査の結果も、必ず再度受診して確認することが大切である。
病理診断結果が出るまでには、最低1週間はかかる。採取された細胞をガラススライドで観察できるようにするには、さまざまな加工が必要であるからである。
病理検査室がない病院では、検査を外注しているため、診断結果が出るまでにさらに時間がかかる場合も多い。検査当日の「大丈夫そうですよ」という主治医の言葉に安心せずに、多少面倒でも後日、外来を受診し、病理診断結果を必ず確認するべきである。
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提供元：がん発見がうっかり見過ごされる現場の実態｜東洋経済オンライン
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