2020.03.12
【FPに相談！】30代前半の共働き夫婦。生活費はいくらが妥当？
【画像出典元】「iStock.com/Milatas」
この記事のポイントは・・・
●30代前半の共働き夫婦から、妥当な生活費の金額についてFP白浜に相談
●専業主婦のように夫の収入だけでやりくりし、妻の収入を貯蓄することを提案
●妻の収入分を前倒しで貯蓄できれば心に余裕が。状況の変化にも対応しやすい
こんにちは。「お金の専門家」の白浜仁子（しらはまともこ）です！
Wallet+ユーザーさまからいただいた「FPに相談したいお金のコト」に、私、白浜がお答えします。
《相談内容》
「30代前半の共働き夫婦です。今後、子どもが生まれたり家を購入したりする可能性があります。将来的に年金が何歳からどのくらい貰えるかも読めず、60代以降のためにいくら必要か分かりかねています。将来的に余裕を持った生活をするために、現状で妥当な生活費割合をお伺いしたいです。」（稲永ゆりえさん（仮名）・30代女性）
型にはめず、自分らしく
これからライフイベントは目白押しですね！ 先々が見通しにくい世の中なので、お金との付き合い方に不安を感じるのも当然です。
生活費の割合ですが、年齢や家族構成、今後のライフイベント、何にお金を掛けたいのかという価値観や将来の退職金など人それぞれ。
今の時点では特に型にはめて考えなくてもいいと思います。
たとえば、専業主婦になったつもりで
【画像出典元】「iStock.com/gece33」
家計の状況が詳しく分かりませんが、ただ、2人だけの生活をしている今は絶好の貯めドキであることは間違いありません。たとえば、専業主婦になったつもりで旦那さんの稼ぎ相当で生活できないか検討するのはいかがでしょう。つまり、ゆりえさんの稼ぎくらいは毎月貯めていくということです。
そうしておけば前倒しで資金が準備でき、お子さんの誕生やマイホーム購入時も心とお金に余裕をもって迎えられます。仮に月の手取りが20万円なら1年で240万円。5年で1200万円にもなります。
共働き費用は別途考慮してOK
【画像出典元】「iStock.com/kf4851」
たとえば、お子さんが生まれたら、幼稚園より多い保育料を負担するケースもあります。そんな時は幼稚園代を超える分だけ、共働きの経費として貯蓄額を減らすなど臨機応変に取り組みます。
この生活に慣れておけば、育児休暇に入って収入が少なくなった時や、状況が変わって専業主婦となる場合でもそれほど心配なく新生活に移行できます。
まずは、旦那さんの稼ぎ程度で生活して、残りは貯蓄。
もしうまくいかないようなら、そこでお金の使い方にメスを入れ、生活費の割合を検討するといいと思います。
ファイナンシャルプランナー 白浜 仁子
FPオフィス フェアリンク。生活に関わるマネーの専門家。銀行を退職後、育児をしながらFP資格を取得。女性ならではの視点でコンサルティングを行う。その他、セミナー・講演、執筆活動など多数。
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