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2017.12.25

女性必見!実は20代後半~30代女性の入院率は同世代の男性より高い


いつも元気いっぱいな20~30代のうちは、大きな病気にかかって入院するなど、想像もつかないのではないでしょうか。

ですが、20代後半~30代の女性は意外と入院する可能性が高い(※1)のは事実。

まだ若いからとタカをくくっていると、いざ入院したときに必要なお金が用意できないという事態になってしまう危険性も。

その場合には、保険で備えるというのもひとつの方法です。

今回は、女性がもし入院することになってしまったときのために、どのように備えればよいかをご紹介します。

記事画像

入院率の高さ、30代前半女性は同じ年齢の男性の約1.7倍!

厚生労働省の平成26年患者調査によると20歳~39歳の入院率の高さは女性の方が高く、30代前半では女性の入院率は男性の約1.7倍(※1)となっています。

厚生労働省「平成26年患者調査」 26-1 入院受療率(人口10万対),性・年齢階級 × 傷病分類別を加工して作成

厚生労働省「平成26年患者調査」 26-1 入院受療率(人口10万対),性・年齢階級 × 傷病分類別を加工して作成

もし女性が突然入院することになってしまったらどのようなことが起こるでしょうか。

女性がシングルまたは共働きの場合、突然の入院で収入が減ってしまいます。

特にシングルの人は、働き手は、自分だけなので収入が減少したときの負担が大きくなります。

また、子どもがいる専業主婦なら、結婚しているから保障は必要ないと思いがちですが、家事や育児にかさむ出費があります。

たとえば、子どもが小さい場合のベビーシッター代、自炊の手間を省く外食代、夫に家事を頼めないときには、家事代行費用がかかるかもしれません。

このように入院費用だけでなく、生活にかかる費用も考慮して備えておくことが必要です。

※1 厚生労働省「平成26年患者調査」入院受療率(人口10万対),性・年齢階級 × 傷病分類別 より

30代女性の入院理由で多いのが、妊娠・出産のトラブル

30代女性の入院率の高さは、どんな原因があるのでしょうか。

厚生労働省の患者調査による30代女性の入院理由(※2)をみてみると、

厚生労働省「平成26年患者調査」10-1推計入院患者数,性・年齢階級 × 傷病小分類別を加工して作成

厚生労働省「平成26年患者調査」10-1推計入院患者数,性・年齢階級 × 傷病小分類別を加工して作成

というデータがあります。

子宮筋腫以外は妊娠・出産に関わるものです。

基本的には、妊娠・出産は病気ではないので、妊婦健診や自然分娩などの入院費用は健康保険が適用されず10割の費用負担となります。

一方で、妊娠高血圧症候群など妊娠中のトラブルや帝王切開、陣痛促進剤の使用などの出産時の処置には健康保険が適用されるので負担は3割ですみます。

さらに、健康保険が適用される治療のときは、医療保険の給付金の適用も受けられます。

このようなリスクに備えて医療保険を活用するのもいいでしょう。

ただし、妊娠週数によって医療保険に加入ができないなど、ある部位については保障されないという条件(特定部位不担保)がつく場合があります。

ですから妊娠前に加入しておけば、特定部位不担保は適用されないので、妊娠・出産トラブルに備えた医療保険には、妊娠を考えるようになったら、なるべく早めに加入の検討をはじめておくことをオススメします。

※2 厚生労働省「平成26年患者調査」推計入院患者数,性・年齢階級 × 傷病小分類別より抜粋

女性特有のがんの発症率は30代から増えはじめる

女性には、心配な病気がもう一つあります。

それは女性特有のがんです。

以下のグラフの結果(※3)でもわかるように、乳がん、子宮がん、卵巣がんは、30代から増えはじめます。

厚生労働省「平成26年患者調査」27-1入院受療率(人口10万対),性・年齢階級 × 傷病小分類別を加工して作成

厚生労働省「平成26年患者調査」27-1入院受療率(人口10万対),性・年齢階級 × 傷病小分類別を加工して作成

がんになってしまったら、入院・手術はもちろん、ほとんどの人が退院後も抗がん剤の治療などで通院が必要になります。

また、治療が長期にわたり、その分費用がかかることも。

そんなときの備えに女性向けの医療特約の保障範囲なども事前にチェックしておくといいでしょう。

女性が医療保険でがんに備える方法として、がん保険に加入する方法と医療保険に女性特有の病気やがんを保障する特約をつける方法があります。

医療保険は、がんも治療も含め、さまざまな病気やケガで入院した時に備えることができます。

がん保険は保障の対象が、がんのみになりますが、がん治療に特化した保障や付帯サービスもあります。

どちらかを選ぶかは、両方をうまく組み合わせることで、がんに備えましょう。

また、通院で抗がん剤治療を受けることになると、家にいても体調はあまり良くなく、家事がままならないということも少なくありません。

治療費だけでなく、生活をサポートするための費用という面での保障も考えるようにしましょう。

※3 26-1 入院受療率(人口10万対),性・年齢階級 × 傷病分類別 より抜粋

【出典】

出典:「平成26年患者調査結果」(厚生労働省 保健統計室)

監修者プロフィール:酒井富士子(さかいふじこ)

経済ジャーナリスト。(株)回遊舎代表取締役。 日経ホーム出版社(現日経BP社)入社後、「日経ウーマン」「日経マネー」副編集長を歴任。その後リクルートに入社。「あるじゃん」「赤すぐ」(赤ちゃんのためにすぐ使う本)副編集長を経て、2003年から経済ジャーナリストとして金融を中心に活動。近著に「60代の得する『働き方』ガイド」(近代セールス社)などがある。

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